年々進化するネットマーケティングを追随する
年々進化するネットマーケティングを追随する
10年以上インターネットのマーケティングの世界にいますが、その間にこの業界周りの環境や手順はめまぐるしく変化しています。
インターネットの世界だけではなく、それはリアルビジネスにもとんでもないほど影響を与えています。
媒体別広告費の推移(単位:億円)
年次 | 総広告費 | マスコミ四媒体※1 | プロモーションメディア※3 | インターネット | ||||||
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総広告費 | 国内総生産に対する比率(%) | マスコミ四媒体 | 新聞 | 雑誌 | ラジオ | 地上波テレビ | 衛星メディア関連※2 | |||
平成17年 | 68235 | 1.3 | 37408 | 10377 | 4842 | 1778 | 20411 | 487 | 26563 | 3777 |
平成22年 | 58427 | 1.17 | 27749 | 6396 | 2733 | 1299 | 17321 | 784 | 22147 | 7747 |
平成26年 | 61522 | 1.2 | 29393 | 6057 | 2500 | 1272 | 18347 | 1217 | 21610 | 10519 |
平成27年 | 61710 | 1.16 | 28699 | 5679 | 2443 | 1254 | 18088 | 1235 | 21417 | 11594 |
平成28年 | 62880 | 1.17 | 28596 | 5431 | 2223 | 1285 | 18374 | 1283 | 21184 | 13100 |
平成29年 | 63907 | 1.17 | 27938 | 5147 | 2023 | 1290 | 18178 | 1300 | 20875 | 15094 |
平成30年 | 65300 | 1.19 | 27026 | 4784 | 1841 | 1278 | 17848 | 1275 | 20685 | 17589 |
※1平成22年以前は衛星メディア関連を除く。
※2衛星放送,CATVなど。
※3屋外,交通,折込,ダイレクトメール,フリーペーパー・フリーマガジン,店頭販促物,電話帳,展示・映像ほか。
総務省HPより
以上のように年々インターネットの広告費も伸びてきているので、『分からないから』と言って無視することはできません。
インターネットの媒体も年々増加
インターネット創世記は、まさに検索エンジンくらいしかなかったのですが、その後ネットショッピングモールができたり、SNSができたりと様々な変化を遂げてきました。
検索エンジン一つとっても、様々な変化を遂げており、その検索エンジンに対策してきた私共もその変化に振り回されてきました。
検索エンジンに対して対策するSEO
検索エンジンは、独自のクローラーというネット上のサイトの情報を集めて回るロボット(プログラム)を持っています。
Googleは独自のクローラーで、欧米諸国で過半数の占有率を誇っています。アジアの検索の占有率は、中国はもちろん欧米のシステムは規制されますので、『百度(バイドゥ)』という検索エンジンが一番です。
韓国では日本でもNAVERまとめで有名な『NAVER』です。あのみんなが使う『LINE』の親会社です。
日本の場合はご存じのように『Yahoo!JAPAN』です。これはアメリカのYahoo!と提携したSOFTBANKの検索エンジンです。
日本ではGoogleのように検索一本ではなく、コンテンツなども提供する『Yahoo!JAPAN』が受け入れられて、検索占有率7割と言われています。
ですので日本の場合、検索エンジン対策(Search Engine Optimization=SEO)は、『Yahoo!JAPAN』を中心に行うことになります。基本的に『Yahoo!JAPAN』と『Google』も多少に違いはあれど、リンクを受けているサイトが強い(検索エンジン上位表示)ということになっていました。
最初はそのリンクを受けている数がものをいう施策でしたが、そのうちリンク元のIPアドレスの分散が有効になったり、リンクの質が重要視されたり、日本語ドメインが強くなったり、中古ドメインが強くなったりとめまぐるしく変化しました。
そして2010年に『Yahoo!JAPAN』が検索結果を『Google』に委託するという衝撃のニュースが入ってきました。
『Google』に比べて『Yahoo!JAPAN』の対策のほうが、比較的簡単だったのに対して、検索結果が同じになるので『Google』に対して対策しなければならなくなったのです。
それから『Google』は、アルゴリズムでコンテンツに対する認識の精度を上げ、さらにアルゴリズムで弾けない人為的に対策をしてくるサイトに対して、手動でペナルティーを課すなどの対策をしてきました。
現在では人為的に対策をすることが難しくなっており、上位表示するかどうかのハンドルはGoogleに握られている状態です。
大手ネットショッピングモール
日本でいえば、楽天市場が先駆けですが、Yahoo!ショッピングもグループの強みで勢力拡大していますし、AMAZONは世界規模で売買できますし、FBAという商品を預けて出荷までお任せというシステム、当日配送も可能、AMAZONプライムなどのサービスなども充実しており、ちょっと抜けた存在にもなっています。
ネットショップを開いている方は、この3つの大手ネットショッピングモールは欠かさず登録しているようなので、初期費用やランニングコストもかなりかさんでしまうということになっています。
SNSの台頭
ネット上でアクセスを稼げる媒体として、『SNS』なるものが登場しました。日本では初めに人気が出たのが、mixiじゃないかと思います。携帯電話のない時代の繋がりで、mixiに登録していれば探せるということで、かなりの人気が出ました。
そしてFacebookの登場です。さらにTwitter、Instagramなど、人物登録制のSNSは、アクセスも多く、広告制度も高いので、現在最も効果の高い広告として台頭しています。